基本情報技術者 学習ページ|科目A・企業活動
会計と財務を読む
企業の経営状態は、財務諸表や各種の財務指標によって数値として把握できます。損益計算書と貸借対照表、損益分岐点、ROEなどの指標、減価償却と棚卸資産評価の基本を確認します。
損益計算書を読む
損益計算書は、一定期間に生じた収益と費用から企業の経営成績を示す財務諸表です。売上高から売上原価を差し引くと売上総利益となり、さらに販売費及び一般管理費を差し引くと営業利益になります。
営業外の収益や費用などを加減して経常利益などを求めます。損益計算書はある時点の財産残高ではなく、一定期間の経営成績を表す点を貸借対照表と区別します。
損益計算書は一定期間の収益・費用と利益を示す。
貸借対照表を読む
貸借対照表は、ある時点の財政状態を資産、負債、純資産に分けて示す財務諸表です。資産は企業が保有する経済的資源、負債は返済などの義務、純資産は資産から負債を差し引いた部分として捉えられます。
基本的な関係は資産=負債+純資産です。現金、売掛金、棚卸資産などは資産に、買掛金や借入金などは負債に分類されます。
貸借対照表では資産=負債+純資産が成り立つ。
損益分岐点
固定費は売上高や生産量が変化しても一定範囲では総額が大きく変わらない費用、変動費は売上高や生産量に応じて変化する費用です。売上高に対する変動費の割合を変動費率とします。
利益が0になる損益分岐点売上高は、固定費÷(1-変動費率)で求められます。1-変動費率は限界利益率なので、固定費を限界利益率で回収できる売上高を求める計算と考えます。
損益分岐点売上高=固定費÷(1-変動費率)。
財務指標
ROEは自己資本に対してどの程度の利益を上げたかを見る収益性指標、ROAは総資産に対する利益の割合を見る指標です。利益としてどの段階の利益を使うかは問題の定義に従います。
流動比率は流動資産÷流動負債×100で求め、短期的な支払能力を見る安全性指標です。ROEの分母は自己資本、ROAの分母は総資産なので取り違えないようにします。
ROEは自己資本、ROAは総資産に対する収益性を見る。
減価償却と在庫評価
建物や設備など長期間使用する固定資産では、取得時の支出を全額その期の費用とせず、使用可能な期間などに配分する減価償却を行います。定額法で残存価額が与えられる場合、各期の償却額は通常、(取得原価-残存価額)÷耐用年数で求めます。
棚卸資産の払出単価や期末在庫の評価には、先入先出法、総平均法、移動平均法などがあります。先入先出法では先に取得したものから払い出したとみなします。
減価償却は固定資産の取得原価を使用期間へ配分する。
本番の形で解いてみる
科目Aの形: 四肢択一(計算)(このページのために作った問題)
ある製品の年間固定費が360万円、変動費率が60%である。この製品の損益分岐点売上高はどれか。
- 600万円
- 720万円
- 900万円
- 1,200万円
答えと解説を見る
正解: 900万円
限界利益率は1-0.60=0.40です。損益分岐点売上高は360÷0.40=900万円となります。
まちがえやすい点: 固定費を変動費率60%で割るのではなく、限界利益率40%で割る。
科目Aの形: 四肢択一(計算)(このページのために作った問題)
ある企業の当期純利益が1,200万円、自己資本が8,000万円である。当期純利益÷自己資本×100でROEを求めるとき、ROEはどれか。
- 6%
- 12%
- 15%
- 18%
答えと解説を見る
正解: 15%
ROEは自己資本に対してどの程度の利益を上げたかを見る指標です。1,200÷8,000×100=15%となります。
まちがえやすい点: ROEでは、問題で指定された利益を自己資本で割る。
科目Aの形: 四肢択一(このページのために作った問題)
減価償却と棚卸資産評価について、最も適切な記述はどれか。
- 減価償却は、固定資産の取得原価を使用する期間などに配分して費用化する手続である。
- 減価償却は、固定資産の市場価格を毎期の売上高に比例させて修正する手続である。
- 先入先出法では、最後に取得した棚卸資産から先に払い出したものとみなす。
- 移動平均法では、一会計期間の全仕入れが終了するまで払出単価を計算できない。
答えと解説を見る
正解: 減価償却は、固定資産の取得原価を使用する期間などに配分して費用化する手続である。
減価償却は、長期間利用する固定資産の取得原価を、その利用期間などに配分して費用化する手続です。先入先出法では先に取得したものから払い出したとみなし、移動平均法では受入れの都度平均単価を更新します。
まちがえやすい点: 先入先出法と後から取得したものを先に出す考え方を逆にしない。
基本情報の学習ページ
ほかの学習ページの一覧と、2択の用語カード(750語)は、基本情報技術者のページにあります。
基本情報技術者のページへ →このページの内容は、IPA「基本情報技術者試験 シラバス Ver.9.2」(2026年1月公表)と試験要綱Ver.5.6の範囲にもとづきます(2026年10月確認)。IPAは2027年度春ごろから新しい試験制度に移る予定です。